元医療機器メーカー営業担当が解説!医療機器は購入・リースどちらがいい?メリット・デメリットを解説
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これから医療機器を導入する予定の医師のなかには、「購入とリースどちらがいい?」と疑問を持つ方がいるのではないでしょうか。
購入・リースのメリット・デメリットがわからず、判断が難しいと感じることもあるでしょう。
本記事では、医療機器を導入する際の購入・リースにおけるメリット・デメリットを解説します。
それぞれの違いを理解し、自院の方針に合った選択肢を選びましょう。
訪問診療における医療機器は?
訪問診療で使用するおもな医療機器は以下のとおりです。これから医療機器の導入を検討している方は参考にしてみてください。
訪問診療における医療機器(例) | 機器の概要 |
ポータブル心電計 | 心疾患を診断する。充電式でコードレス使用可能であり、持ち運びがしやすい。 |
パルスオキシメーター | 血液に含まれる酸素量を測定する。呼吸器疾患のスクリーニングや睡眠中の呼吸状態を確認するために役立つ。 |
スパイロメーター | 肺の容積や換気機能を調べる。喘息や慢性閉塞性肺疾患(COPD)などの呼吸器系疾患の診断にも用いる。 |
骨密度測定器 | 片足の骨密度を測定する。骨粗鬆症のスクリーニングに役立つ。 |
ポータブル超音波画像診断装置 | おもに循環器疾患や心臓、腹部の状態を調べる際に用いる。 |
ポータブル式レントゲン撮影機 | 充電式のX線管球とフラットパネルを組み合わせ、高画質なX線写真を撮影する。 |
医療機器を購入するメリット
医療機器を購入するメリットは以下のとおりです。
総額を抑えられる
購入の場合、導入時に一括で支払えばそれ以降に発生する費用がないため、トータルでかかるコストが抑えられます。
一方でリースの場合、リース会社側の手数料が発生するため、購入よりも総額が増える可能性があります。
特別償却が適用される
特別償却とは、特定条件を満たしたうえで医療機器を購入することで、税負担を軽減できる制度です。
たとえば、500万円以上の医療機器を購入すると12%、30万円以上の備品やソフトを購入すると15%が初年度に減価償却費として計上できます。これにより、所得税や法人税が大幅に軽減できます。
減価償却を費用として計上できる
減価償却とは、高額な資産の購入費用を、耐用年数を踏まえ分配して経費として計上することです。
経費が多いほど所得が減るため、所得税や法人税における節税効果が期待できます。なお、医療機器の耐用年数は4〜8年程度です。
医療機器の購入費用が数百万円であれば、減価償却によって数十万円の金額を経費に計上できます。
医療機器を購入するデメリット
医療機器を購入するデメリットは以下のとおりです。
初期費用の負担が増える
購入の場合、多額の初期費用がかかるケースがあります。自己資金で対応できる場合は問題ありませんが、不足する場合は借入れをする必要があります。
中古品の場合は新品よりも費用が抑えられますが、複数の機器を購入するケースだと、数百万円以上の資金が発生する場合もあるでしょう。
短期間で機種の変更がしにくくなる
医療機器を更新する場合、旧機種を処分する際に専門業者の買い取りや廃棄に関する手続きが必要になります。
リースに比べると、機種変更の手間がかかるといえるでしょう。
会計処理の手間がかかる
購入の場合は税制上の優遇措置が受けられる一方で、損害保険料や減価償却費用、償却資産税などの会計処理の手間がかかります。
税理士に依頼することも可能ですが、その分の顧問料や決算料を支払う必要があります。
医療機器をリースするメリット
医療機器をリースするメリットは以下のとおりです。
初期費用が抑えられる
リースの場合、毎月リース費用を支払うだけで済むため、初期費用が抑えられます。初期費用が抑えられれば、設備拡張や広告費用などに投資できます。
新機種への入れ替えがしやすくなる
リース契約の場合、リースアップ時に契約を解除すれば廃棄料などがかからず新機種への移行が可能です。
新しい医療機器に更新ができれば、患者満足度が上がったり、質の高い医療が提供しやすくなったりするでしょう。
会計処理の手間が省ける
リースの場合、リース会社に支払う費用をそのまま経費として計上できるため、償却資産の申告が不要です。
毎月の会計処理の手間が省けるため、事務作業の負担が軽減できます。
医療機器をリースするデメリット
医療機器をリースするデメリットは以下のとおりです。
導入費用が割高になる
リースによる医療機器の導入は、リース料率によって余分にリース会社へ費用を払うことになるため、割高になります。
リース期間を短くすることでリース料の総額は抑えられますが、契約期間が短いほどリース料率が上がるため、毎月のリース料が高額になる場合があります。
導入後の仕様が変えにくくなる
医療機器をリースで導入する場合、医療機器一式すべてをリース契約するため、仕様が決まった状態で医療機関へ納品されます。
そのため、オプション品を途中から導入しようとした場合はリース扱いにならないため、導入が難しくなります。
解約した場合に費用が発生する
リース契約を済ませた場合、途中で解約すると違約金の支払いが必要です。また、残りのリース料の支払いも必要になるため、金額的な負担が増えます。
医療機器の導入時に購入・リースが向いている方の特徴
一般的に耐用期間が長い医療機器を導入する場合は購入、医療機器のアップデートが頻繁にある場合はリースを選択するのがおすすめです。
開業資金に余裕があり、支払い総額をできる限り抑えたい方は購入が向いています。また、買い替えをする必要がなく、CTやMRIといった医療機器を長期間使用する予定の方の購入が向いているといえるでしょう。
一方で、開業資金に余裕がなく、運転資金をなるべく確保しておきたい方はリースが向いています。
また、機器管理や会計処理などの手間をなるべく減らしたい方にもおすすめです。
医療機器を導入するときによくある質問
医療機器を導入するときによくある質問と回答は以下のとおりです。
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Q
医療機器を購入するときは新品・中古のどちらがいい?
A中古品の場合、新品よりも安く導入できる場合があるため、導入費用を抑えたい場合にはおすすめです。
しかし、適切なメンテナンスがされていない場合、導入後に動作不良などが起こる可能性があります。 -
Q
医療機器を安く購入するコツは?
Aメーカーの決算時期やキャンペーンのタイミングを狙って購入することで、通常より安く購入できる場合があります。
また、医療機器を複数種類(複数台)購入することで割引してもらえることもあるでしょう。 -
Q
医療機器のリースとレンタルの違いは?
Aリースの場合は、一般的に5〜7年程度の期間で医療機器が使用できます。
一方で、レンタルの場合は1日から数週間単位で使用可能です。
短期間の利用であればレンタルのほうがコストを抑えられますが、年単位で利用する場合はリースのほうが安くなる可能性があります。
医療機器選定・購入の相談はmicsコンサルティングへ
医療機器を導入するなかで、購入かリースのどちらを選択すべきか悩む方がいるのではないでしょうか。
また、メーカーや業者選びの基準がわからない方もいるでしょう。
このような方におすすめなのがmicsコンサルティングです。
当サービスでは、お客様のお悩み解決のために、医療機器に精通した専門のコンサルタントがサポートします。
クリニックに必要な集患・増患支援や患者満足度の向上支援などにも対応します。無料経営相談も対応可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
まとめ
医療機器を導入する際の手段として、おもに購入とリースが挙げられます。
購入の場合、総額費用が抑えやすくなったり、節税メリットが得られやすかったりします。一方で、初期費用の負担や会計の手間が増える可能性があるでしょう。
リースの場合、初期費用が抑えやすくなったり、会計の手間が省けたりします。
一方で、導入費用が割高になり、導入後のオプション導入などが難しくなる可能性があります。
医療機器を導入する際は、購入・リースそれぞれのメリット・デメリットを理解し、自院に合った選択肢を選びましょう。